アメリカ不動産

物件の調査方法

アメリカ不動産の犯罪発生マップ、災害地域の調べ方

大西です。 アメリカ不動産の購入を検討する際に気になる、犯罪発生マップと自然災害の可能性について調べる方法をお伝えします。 まずTruliaをひらきます。 真ん中に調べたい不動産の住所や地域を入力します。 ここではテキサ […]

知っておくと有利なこと

アメリカ不動産の価格が上がる理由と日本の中古住宅価格が下がる仕組み

大西です。 アメリカ不動産の賃料や物件価格が年々上昇していることをお話するとなかなか信じてもらえないのですが、 実は世界的に見て築年数に応じて物件価格が下がっていく方が珍しく、日本特有の現象といえます。 経済成長や人口の […]

融資

アメリカ不動産に融資を付けるローンオフィサー

大西です。 不動産投資において融資を上手く借りるということが成功の条件と言っても過言ではありません。 仮に金利が1%安く借りられるのであれば、購入する全ての物件の利回りが1%上がることと同じ効果があります。そのため良い物 […]

知っておくと有利なこと

日本より高いアメリカ不動産の経費2つ

大西です。 前回、不動産の取得費についてアメリカと日本で比較を行いました。 今回は保有期間中のコストについて比較してみます。 結論からお話しますと、アメリカ不動産の方が高い経費は固定資産税とPMフィーです。 固定資産税 […]

税制

1031エクスチェンジを利用した資産拡大方法

大西です。 保有している投資用不動産を売却した際に、購入価格より不動産の売却価格が上回る場合は、保有期間に応じて譲渡税がかかります。(取得費や建物の減価償却費の計算を除く) 日本では10年以上所有した物件を売却した場合、 […]

州・エリア

レントコントロールに注意!アメリカ不動産の家賃規制

大西です。 アメリカは経済成長に合わせて毎年賃料が上がっていくのが通常ですが、地域によっては家賃の値上げに制限があり、過度に上昇することを抑えています。この家賃値上げ制限を『レントコントロール』といいます。 カナダやドイ […]

税制

アメリカ不動産の取得コストは安い

大西です。 日本では不動産を取得するために不動産取得税や登録免許税、印紙税といった税コストがかかります。そのため物件を購入する際には、物件価格の約7%〜の諸費用がかかり、この諸費用を貯めることが投資を行うための第一のハー […]

税制

アメリカ不動産節税による還付金受取り

大西です。 毎月末日までに弊社のお客様には物件の収支報告をさせて頂きますが、そのやり取りをさせて頂くなかでアメリカ不動産を購入された皆様が無事、還付金を受け取れていることを確認できました。 弊社のお客様は経営者や役員、士 […]

知っておくと有利なこと

アメリカ人は家を4回買い換える

大西です。 日本では家を買うこと=夢のマイホームであり、結婚を境に新築物件を購入し多くの方が35年のローンを組んで定年までに完済と言う人生設計を行います。 日本人にとってはマイホームは一生に一度の一番大きな買い物であると […]

知っておくと有利なこと

アメリカは個人でも短期買取転売ができる

大西です。 日本で短期の買取転売を行うことは、宅建業に抵触するため不動産投資家であっても免許を持たない方は行うことができません。 しかし、アメリカでは個人でも短期間で買取転売することができます。ボロ家を購入し全体を修繕す […]

知っておくと有利なこと

アメリカ人が貯金をしない3つの理由

大西です。 先日30、40代『貯金ゼロ』が23%という衝撃のニュースがありました。 報告によると「0万円(貯蓄ができていない)」が23.1%となったほか、「1万円~50万円以下」(24.6%)にも回答が集まり、100万円 […]

物件の調査方法

グーグルマップで行うアメリカ物件確認のポイント

大西です。 皆さんは不動産を購入する際、どのような点に気をつけて物件確認を行っていますか? 現地にて、直接物件を内覧できるのであれば 周辺の雰囲気も合わせて感じ取ることができます。しかしアメリカとなると候補物件を一つ一つ […]

物件の調査方法

アメリカの学区の調べ方と投資対象

大西です。 学区の良い地域には良い教育を受けさせたい所得の高い親が集まるため、人気の学区では特に不動産価値が保たれやすく、治安も良い傾向にあります。 そのため、投資用不動産を選ぶ際にも学区を確認することは重要です。 日本 […]

市況・見通し

高価格帯のアメリカ不動産の価格上昇が落ち着く?

大西です。 アメリカの人々がマイホームを投資のように購入する理由として、物件価格が上昇するということもありますが、もう1つは日本とは違いマイホームであっても金利が経費扱い(所得控除の対象)となることが上げられます。 住宅 […]